原価計算に関するクイズに答えてみました

会計士であれば日本公認会計士協会のホームページで「会計監査ジャーナル」の電子版を閲覧することができるようになっています。

現在閲覧可能な一番古い号は2019年9月号なのですが、ブログのネタ探し兼ねてみてみたところ、「クイズでわかる管理会計の最先端」という連載記事の第29回が掲載されていました。

この「クイズでわかる管理会計の最先端」という記事は〇×形式のクイズが3問あり、内容を読んでいくとその答えが分かるような構成になっているのですが、試しに3つの設問に私なりの答えを用意してから、記事を読んでみることにしました。

以下、3つの設問(Q)と私の回答(A)です。

Q1)同じ製品を複数の工場で製造すると、工場によって単位原価（1単位あたりの製造原価）は異なる。

A1)相当程度機械化が進んでいる工場で、且つ材料仕入を全社一括で行っていて工場ごとの材料仕入原価が一緒で、加えて労務費は間接費のみであれば、固定費を複数工場分合算した上で製品原価へ配賦することによって複数工場間で単位原価を統一させることは可能な気がします。

ただ実際問題としては、財務報告目的のみならいざ知らず、管理目的上は工場毎に単位原価を算定する仕組みにしておかないと、例えば機械のトラブルで一方の工場の歩留りが著しく悪化した場合に、タイムリーに当該トラブルを発見できないという問題が生じ、管理会計の意味をなさなくなってしまうので、工場によって単位原価が異なるような原価計算の仕組みにする必要があると思います。

Q2)同じ製品を製造しているのであれば、労働集約的な工場と機械化が進んだ工場で、原価の構成に違いはない。

A2)労働集約的であれば労務費の割合が高くなりますし、機械化が進んだ工場であれば減価償却費等の設備関連費が多くなります。

余談ですが、労働集約的か資本集約的かは人の手でしか作れないか機械設備でしか作れないかといった要因の他、どちらが安上りかという要因も大きく影響します。

例えば自動車工場では期間従業員を多用していますが、需要が落ち込んだ時に雇用調整することで生産調整することが容易で、資本集約的、即ち高度にオートメーション化の進んだ工場よりも特に生産の落ち込んだ時期の製造原価を抑える事が出来るからです。

Q3)大企業の工場では情報管理が徹底しているので、生産に関する具体的な数値を見学者が知ることはできない。

A3)引当生産している工場の見学に行ってみると分かるのですが、よくその日の要生産数と現時点での既生産数が電光掲示されていることがあります。ライバル企業からすれば、その日の要生産数は、相手企業がどのように当該製品の需要を予測しているかを推測するかなり有用な情報になるはずです。

さて各設問の答えはどうなっているか、これから当該記事を読んでみようと思います(答え合わせはなしです）。